初めまして。
弊社Webサイトをご訪問くださりありがとうございます。
株式会社パートナーズは長年培ったマーケティングスキルとノウハウを活かし、企業の強みを引き出し、磨き上げ、わかりやすく伝わりやすい言葉に変え、SNSのAIを活用し、「企業や商品・サービスの認知度アップ」 「店舗やセミナーへの集客」「採用求人」「ショップサイトのアクセスアップ」等の支援サービスをご提供しております。
日々進化するソーシャルメディアをうまく活用し売り上げを伸ばすことから、逆に間違った使い方をしないよう社員・スタッフの方に研修を行うなど、メリットとデメリットをお伝えしながらサービスを提供しております。
また、前職で培った経験から、「オフィスのペーパーレス」を支援し、事務所から紙を無くす仕組みを作り上げるご支援と、合わせて電子化した文書を護るためにセキュリティレベルを強化するご支援をしております。
今後ともよろしくお願いいたします。
デジタル化にご興味がある方はこちらのサイトもご覧ください。
私たちは、お客様の価値が「伝わる」お手伝いを、誠実に行い共に成長することで、お客様と地域社会の発展に寄与します。
①奈良の歴史的な文化と観光資産を全世界に伝わるお手伝いができる企業になることを私たちは大切にします。
②インターネットの利活用により、伝わらず困っているお客様をご支援し、ユーザーに「伝わる」お手伝いをすることに、「喜び」と「誇り」を持つパートナーと共に働きます。
③お客様の現場の課題を、明確な目的を持ち、適切な手段を用いて改善することで、安定した経営基盤を確立いたします。
④情報技術の進化が、全世界との距離を縮めます。私たちはその先駆者となり、お客様の価値が「伝わる」結果を全世界に広げていきます。
- １．私たちは常に、お客様とその先にいる「顧客の視点」を起点に行動します。
- ２．私たちは常に、目先ではなく「1年5年先」を考えた行動をいたします。
- ３．私たちは常に、お客様と自社が「50：50」で、共に成長することを大切に行動します。
- ４．私たちは常に、「高い視座」と「本質」を見落すことがないように行動します。
- ５．私たちは常に、現状に満足することなく「技術向上」を意識し行動します。
- ６．私たちは常に、「高い倫理観」と「融和」の精神を持ち行動します。
- ７．私たちは常に、解りやすく伝えることを大切に行動します。
株式会社パートナーズは国連が提唱する「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成を、自社及び地域社会の共通課題と考え、事業活動と社会貢献活動を通して、目標達成に貢献していきます。
弊社が取組を進める課題とSDGsのかかわりは下記の3つの目標になります。
弊社はオフィスから紙を無くし、デジタル化する取り組みを進めることを新しい事業として開始いたしました。
これは「12.作る責任使う責任」にかかわる事業で、コピー用紙の原材料となる森林資源を守り、CO2排出を削減することにつながります。
オフィスの情報をデジタル化することで、探し物をする時間が減り、ストレスも減ることから「8．働きがいも経済成長も」につながります。
この新しい事業を、SDGsを企業の経営戦略に取り入れるスタートアップミーティングにSDGsに詳しい企業と連携し取り組み、行政組織や教育委員会には特定非営利活動法人と連携し取り組んでいきます。これは「17．パートナーシップで目標を達成しよう」と関連します。
| 社名 | 株式会社パートナーズ |
|---|---|
| 所在地 | 〒635-0076 奈良県大和高田市大谷473-12 |
| 代表者名 | 中野 徹 |
| 設立年月日 | ２０１２年９月１日 |
| 資本金 | ３００万円 |
| 取引銀行 | 三井住友銀行 南森町支店 南都銀行 真美ケ丘支店 奈良中央信用金庫 高田支店 |
| 連絡先 | TEL : 0745-23-8549 FAX : 0745-23-8549 |
| 所属団体 | ・特定非営利活動法人 なら情報セキュリティ総合研究所（ナリス） ・奈良県人会 ・守成クラブ奈良 |
| 主要支援メニュー | ・ブランディング ヒアリングや分析により企業の強みをさらに尖らせるアドバイス ・マーケティング お客様の選定やSNSを活用したテストマーケティング SNSやメールマガジン・ブログを活用しホームページへのアクセスを増大 SNS（Facebook・Instagram）広告の運用代行及び社員への研修 SNSリスクやSNS活用のセミナー講師 中小企業庁のミラサポ専門家として企業・個人事業主のご支援 ※「中小企業庁ミラサポPuls」の専門家検索で「Facebook広告」というキーワードで検索ください。 ・ICT事業 デジタル化推進支援はこちらのページからご確認ください。https://dxnara.com/ 令和3年度 デジタル応援隊(経済産業省、中小企業庁事業)専門家登録 |
